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ローマ大帝国も、ナポレオンの国でさえも、一度戦いに負ければ亡びている。
私の国のカイゼル陛下にしても、また生前中は神の如く慕われていたヒットラーも、
イタリアのムッソリーニも、戦いに負けたらすべてそのまま残ることはできない。
殺されるか、外国に逃げて淋しく死んでいる。
だから日本の天皇も外国に亡命すると思っていた。
しかし、そんなことは聞かない。
だからすでにこの世におられないと思っていた。

ところが最近、日本から来た記録映画を見て驚いた。
天皇が敗戦で大混乱の焼け跡を巡っておいでになる姿である。
しかも、二年もの長い間、北の端から、南の端まで、焼き払われた廃墟を巡って、
国民を慰めておられる。
陸軍も海軍もすでに解体されているのに、一兵の守りもないのに、無防備のままで巡っておられる。

平穏無事なときでも、一国の主権者が、自分の国を廻られるその時には、厳重な守りがなされている。
それでも暗殺される王様や大統領がある。
それなのに一切の守りもなく、権力、兵力の守りもない天皇が日本の北から南まで、焼き払われた廃墟を巡る。
国民を慰める。
何という命知らずの大胆なやり方であろうか。
いつどこで殺されるか。
こう思って映画を見ていた。

しかし驚いたことに、国民は日の丸の小旗を打ち振って天皇を慰めている。
こんなに美しい国の元首と国民の心からの親しみ、心と心の結び、これはどこにも見られないことである。
われわれは改めて、日本を見直し、日本人を尊敬しなければならないと思っている。

  オットー・カロン = ドイツ人。 ボン大学教授

おそらく、大多数の日本人は知らないのです。知ったら、爆発するよ。

大学に留学する場合です。
1)奨学金/月額142,500円(年171万円)
2)授業料/国立大学は免除、公立・私立大学は文部省が負担(年52万800円:現時点)
3)渡航旅費/航空券支給 東京-北京 (111,100円)
4)帰国旅費/奨学金支給期間終了後所定の期日までに帰国する場合は航空券を支給 (111,100円)
5)渡日一時金/25,000円
6)宿舎費補助/月額9,000円または12,000円 (年144万円)
7)医療費補助/実費の80%
上記 1) +2)+3)+4)+5)=380万円!年に380万円ですよ。
なおかつ全て血税ですよ。
奨学金とはいえ、支援・支給額です。返さなくていい。 奨学金をほしい日本人は
わんさかといるのにもらえない人が多い。それなのに、中国人留学生は当たり前の支給と思って
全ての人がもらっているのです。 繰り返し、言います。年に380万円ですよ。
4年いたら、1520万円ですよ。血税で養っているのですよ。 貧乏な日本人学生が多くいる中で。
しかも、10万人。いくらでしょう?
3800億円です。 どこかの国の国家予算規模ですよ。
それをふんだくるばかりか、勉強もせずに、バイト。居心地よくて不法滞在。

なんで怒らないの?血税ですよ。
■我々が戦わなくてはならない
在日企業が儲かれば、間接的に反日議員は力を持つ。圧力も工作も自由になる。
法律も行政も朝鮮寄りになり、さらに在日企業は儲けを増やす。
メディアを支配すれば世論も簡単に誘導されてしまう。
そうすれば法案だろうと事件だろうと問題点を隠し通すこともできる。
選挙も自由に操作できるし、在日の特権も拡大できる。

在日の犯罪者は日本名でのみ公表され、
在日の成功者は朝鮮名でのみ公表される。

そして世界での日本の評価は地に堕ちる。
反比例するように朝鮮は強くなり、日本の富を食いつぶす。
 
やはり軍事力を背景にしない日本の外交・国防方針は理想論でしかないのか?

在日組織の力の前に我々日本人はどうする事もできないのか?

在日のための法案可決を指を咥えて見ることしかできないのか?



257:
以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2011/10/24(月) 02:10:20.60 ID:bxVvbBXk0
否。
日本国民には2つの武器がある。

1つは「日本人であること

つまり日本の『選挙』に参加して売国候補者を締め出すこと。
手遅れになる前に行動すればまだ間に合うかもしれない。

もう1つは「我々日本人は客であり、消費者であるということ
要するにこちらの武器も同じ『金(かね)』なんだ。

もちろん“政府レベルの制裁”に効果を期待して待つのもいい。

だが、パチンコや消費者金融をはじめとする在日テロ支援企業に
今すぐ対抗できるのは世界中で我々日本の消費者以外にないんだよ。

もう分かったかな。
彼らの補給路を絶つ、つまり「不買運動という名の経済制裁」だ。



258:
以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2011/10/24(月) 02:10:50.54 ID:bxVvbBXk0
もちろん民間の個人レベルの運動は規模を大きくするのに時間も苦労も伴うが、
その効果は実は決して馬鹿にしたものではない。確実に効果があるんだ。

たとえば、実際に(期せずして)絶大な効果が出た一例が観光業だ。

中国や韓国で愚かな反日デモが行われて、中韓に関する情報が一気に日本に
流れてくるようになったことで、韓国が国際的にも強姦多発エリアであることが
明るみに出たおかげか、中韓への旅行にキャンセルが相次ぎ、
渡航者が激減したことがある。2005年のことだね。

アシアナ航空では、2005年の2月には搭乗率が過去最高の82.2%だったのに、
3月には67・1%になり、4月には49%、5月には38%まで低下し、
6月も予約が低調であることをアシアナ航空の支店長が嘆く記事が報じられたほどである。

冬のソナタの影響が追い風になった時期には、韓国にとって元より数の上でも
最大比率の上客である日本人観光客がさらに増え、
韓国の観光業は非常に潤っていた。
それを反日デモで自ら台無しにしたのだ。

客の感情を無視して商売できるほど日本は甘くない」ということを
結果的に思い知らせることになった一つの事例だよね。



259:
以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2011/10/24(月) 02:12:06.62 ID:bxVvbBXk0
では、不買運動をして企業に打撃を与えるとどんな効果が得られるんだろう。

朝鮮系企業が弱れば、間接的に日本を守ろうとする議員が強くなる。
金の影響力の構図が変われば、必要な情報がメディアを通じて国民に届く。
世論が変われば、選挙結果も変わる。政治とメディアが変われば、
朝鮮人が歪めたルールがどんどん改正されてゆく、という好循環になる。


ゆくゆくは増え続ける在日たちへの異常な特権を廃止させ、
彼らにとって日本にいることのメリットが無くなれば問題の大半は片付く。
そこまで発展すれば不自然な支配構造は自然と浄化されていくだろうね。
 

ご存知の通り朝鮮人たちは既に日本と戦うべく「日本製品の不買運動」をはじめている。
我々にとっては在日企業を弱らせることが悪循環を断つ突破口なんだよ。

我々が戦わなくてはならない。
日本人が日本を取り戻すために。
終戦を迎えた8月15日から三日経った8月18日の早暁午前1時頃に、
終戦による武装解除の準備を進めていた占守島の日本軍に対し、
ソ連軍が突如、猛烈な砲撃の下に奇襲上陸を開始し、攻撃を仕掛けてきたのでした。
やむなく日本軍は解除準備を始めていた武装を整え直し、自衛戦闘を行ったのです。
戦闘は激烈を極め、日本軍の死傷者約600名、ソ連軍の死傷者約3,000名におよび、
日本軍が有利な状況で、上陸部隊を殲滅する体制でしたが、ポツダム宣言受諾後の戦いであり、
自衛を目的とした戦闘であったため、上級部隊からの命令で、8月21日に戦闘が終結した、
日本軍最後の戦です。
阪神大震災の時に、自販機が稼働しているのに硬貨が無くて渇きに苦しんでいる人がいたので日銀の支店長は、1000円分の硬貨を詰めた袋を4000袋作り「義捐金です」って配った。

そうすると自動販売機から買った飲み物をみんなで回しのみ始めたので、配った人間は感動したそうな。

ついでに2500袋が後日ありがとうございましたと返却された。
義捐金だから返却の必要は無いのだが。

で、問題はそれをやった遠藤支店長を、
独断専行だって懲戒にしようとした動きがあって
日銀を二分する騒動になった。

結局、遠藤支店長エライって派が勝って、遠藤支店長は昇進したとさ。

丁寧語とか、礼儀正しく書いてみる日記2: 1/18 『危機』って「震災」も「政治」も (via netinago99) (via mnak)

こういうのをリーダーシップと言う。

(via ipodstyle) (via makototz) (via ittm) (via ak47) (via pdl2h) (via kml) (via konishiroku)

「義捐金です」

(via ultramarine)

(via otsune) 2010-01-19 (via gkojay) (via motomocomo)

(via wintermute1968)

(via redshamy)

(via shinjihi)

これは麻生太郎ではないかと
日経を読みながら俺も思った。


日本の2社、ベネズエラの油田権益落札
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20100211-OYT1T00728.htm (下記)


これは麻生内閣の功績なのでしょうか?
詳しい人教えてください


2010-02-12 Fri 21:37 | URL | 日本人A #[


ナイス情報。

ドンピシャです。w

麻生閣下が油田権益確保


日本の2社、ベネズエラの油田権益落札

(2/11読売)


 国際石油開発帝石(INPEX)は11日、三菱商事と共同で南米ベネズエラ東部の巨大油田「オリノコ油田」の一部鉱区の権益を落札したと発表した。


 原油調達の約87%を中東に依存する日本にとってエネルギーの安定供給につながることが期待される。

 2社がベネズエラ国営石油公社などと落札した「カラボボ鉱区」は埋蔵量が20億~25億バレルで、生産規模は2020年のピーク時に日量40万バレルとなる。権益比率は2社が1・25%ずつで、ベネズエラ国営石油公社が60%、国際石油資本(メジャー)のシェブロンが34%などとなっている。経済産業省の外郭団体である石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)も権益を獲得する見込みで、日本側の権益は最大5%、原油の取り分で日量2万バレル程度となりそうだ。

 ベネズエラは原油埋蔵量が世界第5位(約994億バレル)で、精製が難しい超重質油を含めると世界最大の産油国とされる。日本企業によるベネズエラでの油田開発は現在、日量600バレル程度に過ぎないが、日本政府は08年秋からベネズエラ政府と水面下の交渉を続けていた


日本政府は08年秋から

ベネズエラ政府と水面下の交渉を続けていた


↓    ↓

日本がベネズエラで油田権益獲得、安定供

給に期待(チラ裏倉庫)


258 名無しさん@十周年 ▼ 2010/02/12(金) 14:32:04 ID:eNt0jBzW0 

»241 
2009年4月6日 麻生首相、ベネズエラ チャベス大統領と
http://www.youtube.com/watch?v=MT8hKGrM85E(下記)

こんな映像まったくニュースじゃ流れなかったからな…。


2009年4月6日 麻生太郎 ベネズエラ大統領



このようなニュースは知らなかったが
しかし、マスゴミは余りにも
麻生内閣を歪曲してきた。現にこの破顔の笑顔
を一度でも報道したことがあるのだろうかと。


俺たちのライフラインが何時の間にか、然るべき人により
守られている。そう感謝しながら、麻生さん有難うございますと。

中国で35歳の男がベトナムの9歳の少女を買ってきて自分の嫁にしようとしたというニュースを、子供の人権を守りたいという生ける聖人アグネスチャンに通報したところ、アグネスは華麗にスルーしたことが分かった。

この人身売買のニュースは中国のサイトで11月2日付に掲載された。そのニュースによると、人身売買まがいのことをしていたのは中国陝西省の農村にすむ35歳の男性。彼は今年の1月に8~9歳の少女を連れ帰って来た。そして、親戚をあつめ結婚式を行い、自分の嫁にしたという。

しかし、少女があまりにも幼いため警察が動いた。調べてみたところ、32000元でベトナムから買ってきた少女だったことが分かったという。

その後少女はベトナムに帰されたそうだが、これは確実に人身売買である。児童の人権に強い関心を向けているアグネスなら当然烈火のごとく怒るだろう。そこで、これをネットの有志が11月2日11時にアグネスにTwitterで通報。コメントを求めたという。

その結果は…なんとアグネスはこの通報を見事にスルー。一切コメントをせずに無視を決め込んだのだ。

子供の人権を守りたいと日本では声高にアピールするアグネスが、自国の中国で起きた人身売買のニュースに対しては何らコメントを発することがなかったのだという。

実は、前々からアグネスチャンは、中国での人権を無視したニュースに関しては一切批判をすることはなかった。チベットでの人民弾圧の際も世界中で非難の声が上がったにも関わらず、何もコメントをすることがなかったくらいである。

今回のスルーも当然といえば当然かもしれない。

中国がすることや中国で起こったことには文句は言わず、日本では涙ながらに子供の人権を訴えるというダブルスタンダード。相手によって自分の意見をかえるような卑怯者が子供の人権や平和について語っても説得力がなさすぎるのではないだろうか。

「大津波襲来による電源喪失から1週間が経過したその日、日本という大きな国家がなし得ることが、ヘリ1機による放水に過ぎなかったことに、米政府は絶望的な気分さえ味わった」

 メア氏は「菅首相は福島第1原発事故の責任を取りたくないばかりに、事故処理をあくまで東京電力の問題としたフシがある」と言い切る。

『TPPで日本を押し潰すことができる』
 ~ ウィキリークスがアメリカの外交文書を暴露 ~
http://hato.2ch.net/test/read.cgi/morningcoffee/1318124270/

 
ウィキリークス 米国公電「TPPで日本と韓国を潰せる」
 
ニュージーランド外交貿易省のマーク・シンクレアTPP首席交渉官は

「TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。
もし、当初のTPP交渉8カ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。
それが長期的な目標だ」
 
と語った。(米国大使館公電から)

 
環太平洋経済連携協定(TPP)交渉でニュージーランドと米国は、農地への投資制度や食品の安全性などの規制や基準を統一した「絶対標準」を定め、受け入れ国を広げることで経済自由化を進めようとしている――。
 
TPP交渉を主導する両国のこうした狙いが、在ニュージーランド米国大使館の秘密公電に記載されていた両国政府の交渉当局者の会話から浮かび上がった。
 
ニュージーランドの交渉当局者は「絶対標準」を受け入れさせる国として日本と韓国を名指ししている。
 
これは国内の規制や基準の緩和・撤廃につながり農業だけでなく国民生活の多くに影響を与える可能性がある。
 
公電は、内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」が公表。
ニュージーランドの当局者らへの取材と合わせて分析した結果を報告する。

なぜこの時期に来日したのか理由を教えて欲しいのと、日本の読者にメッセージがあればぜひ!
「OK!今回の来日は、僕がどうしても今日本に行きたいと、親友であるウィークリーワールドニュースのエド・源太に頼んでセットしてもらったんだ。というのも、現在日本は大きな転換期に来ている様に感じたからなんだ。残念だが、その転換期の前に、日本の人々には非常に大きな障害が起こるように感じる。それを伝えたかったんだよ。ただ、その困難の先には次の時代をリードするたくましい日本の姿が見えるんだ。今日本では、ネットの中に逃げ込んでいるゾンビの様な若者も多いと聞く。でも今こそ君たちの力が必要なんだ。それを信じて頑張って欲しい。それが僕の伝えたかったメッセージで日本に来た理由だよ」